「日本の港湾2025」電子版の発刊にあたって
我が国は四方を海に囲まれ、資源・エネルギー、原材料等の輸入や製品等の輸出は、重量ベースでみれば、そのほとんどが港湾を経由しております。港湾は、海洋国家日本の生命線であり、国力の源泉であるインフラと言えます。そして、港湾は、我が国の経済・社会のめまぐるしい変遷の中、一貫してその重要な役割を担ってまいりました。
公益社団法人日本港湾協会は、港湾に関する調査研究・知識の普及、港湾の整備等に関する事業を行い、地域の振興、我が国の経済基盤の強化等に寄与することなどを目的としております。そのため、永年にわたり港湾に関する資料や最新情報を広く社会に提供してまいりました。「日本の港湾」は、その活動の一環として、5年ごとに改訂しながら、約160の我が国主要港湾の入港船舶、海上出入貨物、外貿コンテナ貨物取扱量、港湾施設、ポートサービス等について詳細なデータを提供しており、掲載内容に関しては、当協会が毎年度発行している「数字で見る港湾」との役割分担を考慮して掲載項目を厳選し、データの時点更新を行うなど、内容の充実を図ってきたところです。
このように、当協会では「日本の港湾」を印刷製本のうえ販売して参りましたが、職場外でのテレワークなど働き方の変化に対応するとともに、資料を電子化することで検索機能が向上しアーカイブ化も図れ、貴重な情報をより多くの方々にご活用頂けるものと考え、電子版を当協会ホームページに掲載して、会員の皆様をはじめ、一般の多くの方々にも無償で閲覧できるようにいたしました。
我が国主要港湾の最新データを網羅したこの電子版が、今後、港湾の整備・振興に携わる方々に活用していただけることを、また港湾に関心をお持ちの方々に広くお使いいただけることを願っております。
最後に、「日本の港湾2025」電子版の刊行にあたり、ご指導、ご協力を賜りました国土交通省港湾局、港湾管理者各位に対し、深く感謝申し上げ発刊の言葉とさせていただきます。
令和8年6月
公益社団法人日本港湾協会は、港湾に関する調査研究・知識の普及、港湾の整備等に関する事業を行い、地域の振興、我が国の経済基盤の強化等に寄与することなどを目的としております。そのため、永年にわたり港湾に関する資料や最新情報を広く社会に提供してまいりました。「日本の港湾」は、その活動の一環として、5年ごとに改訂しながら、約160の我が国主要港湾の入港船舶、海上出入貨物、外貿コンテナ貨物取扱量、港湾施設、ポートサービス等について詳細なデータを提供しており、掲載内容に関しては、当協会が毎年度発行している「数字で見る港湾」との役割分担を考慮して掲載項目を厳選し、データの時点更新を行うなど、内容の充実を図ってきたところです。
このように、当協会では「日本の港湾」を印刷製本のうえ販売して参りましたが、職場外でのテレワークなど働き方の変化に対応するとともに、資料を電子化することで検索機能が向上しアーカイブ化も図れ、貴重な情報をより多くの方々にご活用頂けるものと考え、電子版を当協会ホームページに掲載して、会員の皆様をはじめ、一般の多くの方々にも無償で閲覧できるようにいたしました。
我が国主要港湾の最新データを網羅したこの電子版が、今後、港湾の整備・振興に携わる方々に活用していただけることを、また港湾に関心をお持ちの方々に広くお使いいただけることを願っております。
最後に、「日本の港湾2025」電子版の刊行にあたり、ご指導、ご協力を賜りました国土交通省港湾局、港湾管理者各位に対し、深く感謝申し上げ発刊の言葉とさせていただきます。
令和8年6月
公益社団法人 日本港湾協会
理事長 大𦚰 崇
理事長 大𦚰 崇